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災害時に忘れてはいけないSNSでの“正しい救助要請”とは?
大規模な災害時、TwitterなどSNSでの救助要請を目にすることも当たり前になってきました。ただ、使い方には注意が必要。「SNSを利用した救助要請では何が大切?」「どこに注意すればいい?」「電話も含めた救助要請の優先度は?」など、いざというときに困らないポイントをまとめてみましょう。

◆災害時の救援要請は電話連絡が最優先

2018年7月の西日本豪雨(平成30年7月豪雨)では、それまでの災害以上にSNSがクローズアップされました。それが、Twitterのツイートなどでの救助要請です。

災害時のSNS利用が一般化した東日本大震災(2011年)以降、地震や豪雨など多くの災害でSNSが活用され、特に2017年7月の平成29年7月九州北部豪雨からは、救助要請が急増したといいます。

短時間で被害が出る地震と違い、長いスパンで災害が発生し続けやすい豪雨では、洪水で孤立してしまうケースが数多く発生します。電話も長時間にわたってつながりにくくなるため、ネットとSNSを介した救助要請が増えるわけです。

ただ、そうした際の大前提として忘れてはならないのが、「もっとも迅速な手段は消防(119番)や警察(110番)への連絡」だということ。地元自治体への連絡も、速やかな対応につながります。いずれにしても、「電話連絡が最優先」なのです。

パニックになればなるほど、誰もが身近で使い慣れたSNSに頼りたくなります。それも間違いではありませんが、まずは冷静に対処しましょう。

◆SNSでの救援要請方法&コミュニケーションツールの活用

災害情報発信を目的としたTwitter公式アカウント「Twitterライフライン」(@TwitterLifeline)では、救助要請に次のようなフォーマットを作っています。

・ハッシュタグ「#救助」をつける
・具体的な救援内容を書く
(いつどこで、何が起きて、何に困っているのか)
・住所がわかる場合は具体的に書く
(救助側の担当分担が早まります)
・住所がわからない場合は、位置情報をつける
・できれば写真を添えて、状況がわかりやすいようにする


ただ、道路が使えない(見えない)ような大規模洪水時は、住所だけでは役立たないことも。わかりやすい施設を目印にした位置関係、今いる場所の特徴(建物の形や屋根の色など)などを伝えることも大切です。

SNSでの救助要請は情報の錯綜や混乱を起こしやすいので、以下の点にも気をつけましょう。「#救助」ハッシュタグが氾濫すると、本当に緊急な救助要請が埋もれてしまいます。

・コピー&ペーストで再投稿(拡散)しない
・拡散する場合は必ず公式RTか引用RTで
・ツイートのタイムスタンプや発信者の状況を再確認し、古い情報はむやみにリツイートしない
・要請した側は、救助完了後に当該ツイートを削除


一方で、SNSよりLINEやメッセンジャー、SMS(ショートメッセージ)の方が、速やかな救助要請につながりやすい。これは意外な盲点かもしれません。

伝える相手は「被災エリアから離れた場所の家族・親戚・友人」など。被災地でなければ冷静に対応できますし、必ず関係機関へ連絡してくれるはずです。

“1対多”のSNSより、“1対1”コミュニケーションのほうが迅速かつ確実。この大原則も、覚えておきたいですね。

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