皆さんは、オフィス統合ソフトといえばイコール、Microsoft（MS） Officeだと思ってはいないだろうか。あるいは、日本市場で独自の進化を続けてきたJust Officeをイメージする方もいるかもしれない。でも、スマホといえばiPhone、オフィスといえばMS Officeなど、なにかとシェアが偏り「長い物には巻かれろ」的な風潮になりやすい日本と違い、海外市場にはほかにも複数のオフィス統合ソフトが存在する。その代表的なソフトが、OpenOfficeだ。 　ワープロ、表計算、描画、プレゼンテーション、データベース、数式エディタなどで構成される機能は、当然だがMS Officeに準じたもの。
OpenOfficeは当初からMS Officeとの高い互換性を意識して開発されただけに、実際の使用感もMS Officeと変わりはない。一部のショートカットキーこそ異なるものの、少なくとも筆者は、長年に渡り同ソフトを使い続けてきて困ったことはほとんどない。PowerPointで製作されたファイルには若干の違和感もあるが、そもそも特殊なフォーマットなので、個人的には「パワポのファイルは万国共通」だと考えるほうがおかしいと思う。なんにせよ、これだけ多機能な統合ソフトが無料で利用できることは、筆者のような個人事業主にとってはとてもありがたい。

　オープンソース方式のフリーソフトとして、「OpenOffice.org」の開発スタートは2000年にまで遡る。JAVAを開発したサン・マイクロシステムズが管理するOpenOffice.orgプロジェクトには、ノベル、IBM、Google、インテルなどIT業界のそうそうたる企業が参加していた。公共文書はプロプライエタリではなくパブリックであるべきだという概念から、日本でも山形県や徳島県など、多くの自治体・官公庁で採用された。海外に目を向ければ、採用先にフランス政府やシンガポール国防省などの名前も挙がる。

　その後はIT業界の企業再編などもあり、「OpenOffice.org」プロジェクト自体は2011年をもって終了。以降は資産を受け継いだ「Apache OpenOffice」（開発元：Apacheソフトウェア財団。IBMが後援）と、旧プロジェクトメンバーの一部が立ち上げた「LibreOffice」に分かれることに。両者はソースコードこそ違え、基本機能はほぼ共通なので、好みで使い分ければいいだろう。「OpenOffice.org」を採用していた内外の自治体・官公庁は、その多くが「LibreOffice」に移行したようだ。

　「OpenOffice.org」が築いてきたオープンソース、（個人ユースに限って）フリーという概念は、IBM PCの聡明期から続くIT普及の理念でもあるはずだ。PCソフトウェア界の良心とでも呼ぶべき理念が、今後も失われずに継続していくことを願いたい。